元東京都健康安全研究センター　小野塚春吉

　重金属問題シリーズ、今回はカドミウムです。鉛、水銀問題に比べると、カドミウムは発見された歴史も浅く、比較的「最近の問題」といえるかと思います。

●カドミウムの歴史
　カドミウムは、1817年ドイツのＦ.Ｓtromeyerにより菱亜鉛鉱から分離発見され、原料（ラテン語のcadmia=カラミン）に因んで「カドミウム」と命名されました。別の資料によれば古代ギリシャ神話に出てくるカドムスに因んで命名されたとの説もあります。
　20世紀初頭までは、産業的利用価値もさほどなく、スズと同じく「抗腐食性のある金属」程度の認識であったようです。第二次世界大戦中に、各種金属のさび止め用メッキとしてすぐれていることがわかり、航空機にとって必需品となったとのことです。

●カドミウムの毒性
　重金属汚染の権威Ｈ.Ａ.シュレーダーは、「カドミウムは、蓄積性であるとともに、隠微な形で害を及ぼす微量金属の典型であり、また、非常に広い範囲にわたって深刻な病気―その多くは死につながる―を現実にもたらしているという意味でも、有害金属の典型といえよう。いうなれば、カドミウムは諸金属のなかで悪役中の悪役にほかならない」（磯野訳『重金属汚染』）と述べています。
　富山県神通川流域で発生したイタイイタイ病の原因物質がカドミウムであることは良く知られています。カドミウムの標的臓器は腎臓で、最初に現れる障害が近位尿細管の再吸収機能障害です。さらに暴露量が増加すると骨障害へと進む。骨障害は、骨軟化症と骨粗鬆症が合併されたものです。この最重症例がイタイイタイ病です。腎障害を起こす腎皮質カドミウム臨界濃度は200mg/kg（湿重量ベース）、カドミウム生涯累積摂取量は2000mgとされています。
　カドミウムは、「ヒトへの発がん性あり」とＩＡＲＣで評価されており、内分泌攪乱作用（環境ホルモン作用）も疑われています。また、カドミウムの生物学的半減期は極めて長く20〜50年（最良推定値30年）とされています。胎盤はほとんど通過しません。
　
●カドミウムの生産・消費・リサイクル

　カドミウムは、亜鉛を製錬するときに副生成物として生産されます。亜鉛鉱石の中には亜鉛の量の百分の一から二百分の一程度のカドミウムが含まれています。
　世界のカドミウム総生産量（2007年）は17,441トンで、主な生産国は韓国（世界総生産量の20.1％）、中国（17.2％）、日本（11.1％）、メキシコ（9.1％）、カナダ（8.0％）で、日本の生産量は1934トンでした。
　カドミウムは、かつて顔料、塩化ビニルの安定剤、電池、合金、メッキ、整流器など多用されていましたが、現在はその９割以上が電池（ニカド電池）です。カドミウムの特殊な用途として、中性子をよく吸収することから原子炉の制御棒に用いられています。またテルル化カドミウムを用いた太陽電池は、エネルギー変換率が良いことから最近注目されているようです。
　表１に「国内需要の推移」（主要７社の集計値）、図１に「カドミウム消費量の推移」を示しました。かつて日本のカドミウム消費量はアメリカを凌いで世界第１位でしたが、最近は３位となり、替わって中国が第１位となっています。

　カドミウムの主な用途であるニカド電池は、一度に大きな電流を取り出すことができるなど優れた特性を持つことから電動工具、シェーバー、電動歯ブラシ、コードレス電話、非常用電源などに現在も使用されています。
　ニカド電池などの二次電池は資源有効利用促進法により製造メーカ等に回収・資源化が義務づけられています。経産省の資料によると2004年度のニカド電池回収量は975トンで、うちカドミウムは205トンでした。カドミウムのリサイクル率は従来30％程度といわれていましたが、実際はこれより遙かに低く一桁台の可能性があります。実態の把握と併せ、リサイクル率の大幅な向上が求められているといえます。

●カドミウム削減等をめぐる動向
　カドミウムの削減（規制）に向けた国際的な動きおよび食品中カドミウムの基準づくり関連の動きについて紹介します。
◇カドミウムの削減（規制）に向けた国際的動き
　ＵＮＥＰ：2001年から開始された「ＵＮＥＰ水銀プログラム」に、05年からは鉛、カドミウムが対象に加えられ「ＵＮＥＰ重金属プログラム」として活動を強化しています。
　ＥＵ：新電池指令（DIRECTIVE 2006/66/EC）が2006年９月６日に公布され、08年９月26日から施行されました。この新指令ではニカド電池の上市が一部を除いて禁止され、併せてニカド電池のリサイクル目標が75％に設定されました。
　アメリカ：電池規制は1989年頃から各州法により行われてきましたが、96年に連邦法が成立しました。94年には電池メーカ５社により、電池回収会社（RBRC）が設立されています。
　アメリカのカドミウム消費量は、1980年代後半から減少へと転じており、ＥＵ諸国も新電池指令の施行を機に、今後減少へと向かっていくものと推測されます。
◇食品中カドミウムの基準づくり関連の動き
　幾多の問題を含みながら2006年７月、第29回コーデックス委員会で米を含む食品中カドミウムの最大レベルが採択されました。
　これを受けて日本でも従来の基準値（玄米1.0 ppm）を再検討すべく、食品安全委員会において食品健康影響評価（リスク評価）が行われ、本年７月３日「カドミウムの耐容週間摂取量を７μg/kg体重/週とする」との評価値が、厚労省に通知されました。
　そして、厚労省では新基準作成に向けて、薬事・食品衛生審議会に諮問（７月４日）し、食品衛生分科会食品規格部会で審議が開始（７月８日）されました。