国民会議常任幹事　田坂　興亜

　今回の中国産餃子による農薬中毒事件で原因物質となった有機リン系殺虫剤「メタミドホス」と私が初めて遭遇したのは、1991年７月に香港で開催された国際消費者機構（ＩＯＣＵ）の世界大会に参加したときのことであった。私は、日本消費者連盟の一員として、また、同時にＰＡＮ（農薬監視行動国際ネットワーク）のメンバーとして参加したのであるが、一緒に参加しておられた神山美智子さんから、「中国から香港に輸入された野菜が農薬で汚染していたために、中毒患者が出る事件が起こったようだ」という話を聞いた。South China Morning Post という英字新聞のこの事件を報じている1991年３月10日の記事を取り寄せてみると、次のような報告が書かれていた。
　1991年１月、２月に、中国のシェンツェン（香港から鉄道で、トンネルを抜けてすぐのところ）から香港に輸入された野菜パクチョイを食べて、6４名が中毒となり、25名が入院した。その原因物質はメタミドホスと判明した。しかも、1987年には121名、1988年には400名、と中国からの輸入野菜の農薬汚染によると思われる中毒事件が香港で繰り返し起こっている、という記事であった。
　調べてみると、中国政府は1982年６月に、野菜、果樹、茶、ハーブ、たばこ、コーヒー、ペッパーに対してメタミドホスの使用を禁じていることが、1991年の国連の資料１）、ＰＡＮの出版物２）に明記してあった。しかし、中国の研究者によって書かれたＰＡＮの1997年の出版物３）には、この殺虫剤が、コメと綿花に対しては使用が許可され、使われているという。そして、アジア開発銀行が1987年に発行した資料４）によると、その時点で、メタミドホスは中国で使用されている５つの「主要農薬」の一つに挙げられている。さらに、タイ政府が発行したタイ語の資料によれば、タイが1995年に輸入した農薬、とくに殺虫剤の中で、メタミドホスは輸入量トップの農薬であり、輸入先は、中国、ＵＳＡ、台湾と記載されている。
　このことから、中国では1982年以降もメタミドホスが使われ続けていただけでなく、これを生産し、輸出を続けていたことがわかる。コメと綿花に対して使用が許可されていれば、当然この農薬は市場に出回っていたであろうし、野菜に対してこの農薬の使用が禁止されているという中央政府の指令は、広い中国で徹底されることなく、農民はその使用を続けていたであろうと思われる。香港で繰り返し起きた中毒事件は、このような状況の中で起こったのではないかと思われる。
　さて、今回の中国製餃子に含まれていたメタミドホスによる中毒事件は、当初、この農薬だけが高濃度に検出されたこと、また、袋に穴が開いているものも見つかったことから、故意に混入された疑いが高いとされ、中国での生産過程か、日本に入荷してからなのかが注目されてきた。メタミドホスだけでなく、ジクロルボス（別名ＤＤＶＰ）も検出されると、これは日本でも広く使われている農薬であることから、中国側は日本での混入を強く主張するようになった。
　ところが２月中旬を過ぎると、さらに、ホレート、パラチオン、パラチオンメチルといったいずれも有機リン系の殺虫剤が中国の色々な場所で生産された加工食品や、魚からまで検出された。いずれも急性毒性の極めて強い殺虫剤で、ＷＨＯは、１A（極めて有害）の部類に分類している農薬である。ちなみに、メタミドホスとジクロルボスは、１B（非常に有害）の部類である。急性毒性を示す指標であるＬＤ50の数値５）と共に、一覧表にすると、右表のとおりである。
　２月下旬になって検出されたこれら農薬の濃度は、0.22〜0.64ppm（ニラ肉まん中のメタミドホス）、1.2ppm（アスパラ入りロールソースかつ中のホレート）、1.6ppm/1.1ppm（手作り餃子中のパラチオン/パラチオンメチル）、というように、一般的な「残留農薬」のレベルである。したがって、魚の場合以外は、ニラやアスパラガスなどの野菜の栽培において、収穫直前まで散布されていた農薬が残留してしまった可能性がきわめて高い。メタミドホスとジクロルボスは、2002年１月にも、中国から日本に輸入されたブロッコリーとサイシンから、また、生鮮・冷凍のニラの両方からクロルピリホスという有機リン系の農薬が残留基準を超えて検出されており、これら輸入野菜30トンが廃棄処分されている。
　以上のような経緯から、次のような問題点が浮かび上がってくる。
　中国に限らず、「ホリドール」という商標名で販売され、使用されてきたパラチオンメチルを数年前禁止にしたタイでも、禁止後、その農薬の徹底的な回収が行われずに、かなり長い間その農薬が市場に残っており、農民による使用もすぐには無くならない。したがって、中国政府が2007年１月に、メタミドホスを全面禁止にしたとしても、中国の国内のどこかでそれが使われ続ける可能性は否定できない。また、国内で使用禁止になった農薬が海外に輸出されることはよくあることで、2007年９月にカンボジアのマーケットで、タイ語で「ホリドール」と書かれた農薬が、うず高く積んで売られているのを私自身目撃した（表紙写真）。日本でも、ＤＤＴ、ＢＨＣが使用禁止になったとき、大部分は回収されて埋め立てられたが、一部は東南アジアを中心に各国に輸出され、外務省が「これは公害輸出になるので自粛してほしい」と警告した文書が残っている。自国で禁止した農薬を海外に輸出することは、ロッテルダム条約により、事前通告・承諾が無い限り禁止されているが、これを国際的に徹底させる必要がある。
　ジクロルボスは、発がん性がアメリカやイギリスで問題になったが６）、日本では、ＰＲＴＲ法による第一種指定化学物質となったものの、食品を貯蔵する倉庫の中で徐々に揮発させて用いたり、家庭用殺虫剤としても使われ続けている。
　また、有機リン系農薬に代えてピレスロイド系殺虫剤を使えばよいという意見もあるが、これでは本当の解決にならない。日本政府は、合成ピレスロイドのペルメトリンを練りこんだポリエチレン繊維で蚊帳を作った住友化学の提案に乗って、ユニセフの「マラリヤ撲滅作戦」の一環として、アフリカでこの蚊帳の普及に乗り出しているが、ペルメトリンは、乳幼児の脳の発達を阻害する可能性があると、富山医科薬科大の津田らによって報告された論文７）を引用して、黒田洋一郎氏は警告している。蚊帳に付けられている「触れたら、手を洗うように！」という注意書きはアフリカの現実の中で意味をなさない。農薬入りでない普通の蚊帳の普及にこそ、日本の国際協力の予算が用いられるべきであり、農薬汚染の輸入食品による中毒の再発を防ぐためには、日本の食糧自給率を上げると共に、中国を含めたアジア・アフリカなどの諸国に、農薬に依存しない有機農業の普及という面で、日本の国際協力が行われるべきであろう８）。

１）Consolidated List of Products Whose Consumption and/or Sale have been Banned, Withdrawn, Severely restricted or Not Approved by Governments, 4th Ed., United Nations, 1991. 
２）Pesticide Handbook, 3rd Ed., PAN Asia & Pacific, 1991.
３）Sustainable Agriculture Country Profile; China, Jiang Xi-Liu & Hua Xiao-Mei, PANAP, IFOAM,1997.
４）Pesticide Handbook, ADB, 1987.
５）｢最新農薬データブック｣第3版、ソフトサイエンス社、1997年。
６）植村振作他著「農薬毒性の辞典」改訂版、三省堂、2002年。
７）Imamura,L.et al., J.Pharmacol.Exp.Therap., 295, 1175(2000).
８）「食糧増産援助から飢えをなく
　すための農業・農村支援への抜本的転換を求めて」食糧増産援助を問うネットワークの外務省への提言書、2004年10月。