千葉大学環境健康フィールド科学センター助手　戸高恵美子

環境ホルモン問題の急展開と急激な失速
　環境ホルモン問題がマスコミなどで取り上げられ始めたのは1997年初頭頃からでした。環境中の隅々にまで満ちている微量かつ多種類の化学物質の中に、動物や人体に取り込まれると内分泌（ホルモン）の働きを阻害したり乱したりする物質がある、という報告は、驚きとともにすぐには信じがたいという疑問を伴って急速に日本社会に広まりました。
　しかし、一部マスコミがあまりにセンセーショナルに取り上げすぎたため、却って一部産業界からの反発を買い、研究の現場が混乱するという皮肉な現象も見られました。その結果、環境ホルモンに対する関心は急速に失われ、今では研究結果が出ても一般の人の目に触れることは極端に少なくなりました。
　私は、この一連の出来事を、当初は一専門新聞の記者として実際に取材し、後半は大学の一研究者として研究し、結果を学会に発表するなどして実体験してきました。
　私が新聞記者から大学医学部の研究者になろうと思ったのには理由があります。
　環境ホルモンの取材をしていると、健康への悪影響を疑われる物質が次々と調査研究対象として候補に挙げられていきました。政府・行政は、当初巨額の予算を付けて因果関係を明らかにしようとしましたが、大量に暴露することで重篤な症状が出る、たとえば水俣病とかカネミ油症、四日市ぜんそくのような公害、あるいはガンなどのような疾病とは違って、微量の化学物質で思春期の早期化や生殖機能の異変などが起こるという、従来考えられてきた健康影響とはまったく異なる症状であるため、動物実験ではなかなか人間における因果関係を明らかにすることができませんでした。
　産業界も同時に大量の実験動物を使って毒性試験を行いましたが、行政・産業界いずれによる実験でも、ほとんど影響なし、あるいは魚類には認められるがげっ歯類には認められない、すなわちほ乳類には認められないと結論づけられました。
　しかし、マウスやラットなどのげっ歯類はサルを使った場合と違って寿命が短く生まれる子供の数も多いため、確かに数世代への影響が短期間で見やすいというメリットがありますが、子宮や胎盤の構造が人とは異なるため、このような見極めの難しい現象を本当にそのまま人にあてはめて「影響はない」と結論づけていいものか、疑問が残ります。あまり知られていませんが、げっ歯類の受精卵は90％以上が出産に至りますが、人の受精卵は４割程度しか出産に至りません。げっ歯類を使った実験には多くのメリットがある一方で、自ずと限界もあるのです。
現に、1960年代初頭に起こったサリドマイド薬禍事件では、げっ歯類を使った実験では影響が出ず、霊長類であるサルを使った実験では手足が短くなる先天異常が出ました。不幸なことに、現実に人に被害が広がってから、げっ歯類を使った実験の不備の可能性が指摘され、サルを使った実験が行われたのです。被害者にとっては、遅きに失した対応でした。

現実にそぐわない現在の対策
　また、ある物質に安全性への疑問が生じると、代替物質が開発されますが、その安全性を本当に信じていいものか、疑問が生じます。プラスチック製品は割れないし軽いし、いろいろな形に加工できるというメリットがあるため食品に直接触れる食器や調理器具などにも多用されていますし、子供用の食器にも多く使われています。これまではまったく安全性に疑問を持たれずに長年使用されてきたものに、食品への成分溶出の問題が出てきました。こう考えてくると、新しい代替物質も、本当に安全と考えていいのか、わからなくなるのです。
　最近、テレビの料理番組で、食品用のラップで簡単に調理できる方法があると紹介されていました。油を吸いやすいナスを調理する際に、まず小さく切ったナスに油をかけてよく混ぜ、それにラップをかけて4分間電子レンジにかけると、ナスに油がまわって使用する油の量が結果的に少なくなり、おいしくなるのだそうです。その番組では、「ぜひこの調理法を覚えてほしい」と視聴者に勧めていました。
　しかし、食品ラップは、油に直接触れるようにして電子レンジにかけてはいけないのです。ラップの箱にも耐熱温度は120℃程度と書いてあります。新聞記者だった頃、当時の厚生省の、食品の安全性についての担当者に、ラップからの成分溶出について尋ねたところ、「油ものに直接触れるように調理するようにはできていない。製品にもそう書いてあるでしょ」と言われたことを思い出しました。しかし現実には、その事実は未だに社会には浸透しておらず、今もテレビで堂々とそのような誤った調理法が紹介されています。それどころか、誤った使い方をさらに広めようとさえしているのです。
　このような使い方をして、ラップの成分が油に溶け出し食品に混ざって人がそれを食べ、何らかの影響が出たとしても、メーカーは、「そのような使い方をしないようにと箱にも書いてある」と、免責されるでしょう。
　これらの事実は、身近な化学物質と健康影響との因果関係を動物実験で明らかにし、結果が「黒」と出た場合には対処する、という現在の化学物質対策の限界を如実に物語っています。莫大な費用と多くの実験動物の命と長大な時間をかけて一つの物質の安全性を明らかにしようとしても、環境ホルモンのような性質の場合にはほとんど不可能です。さらに、代替物質が次々に出ていることを考えると、数百、数千、数万の物質の安全性を明らかにするにはいったいどのくらいの費用と動物の命と時間が必要なのでしょうか。
　また、安全だと結論づけられても、使用方法によっては安全とは言えない場合はどうなるのでしょう。
私は、このように一つ一つの物質の安全性を取材していることにある種の空しさを感じるようになりました。また、研究者が学会や大学、研究所の中で成果を発表するものの、実際の社会にはほとんど成果が生かされていないように見えるのにも失望しました。現在のような対応の仕方ではなく、もっと根本的な対策はないものか、と考え、社会医学的なアプローチを研究したいと思い、千葉大学大学院医学研究院を訪ねました。

へその緒が教えてくれる胎児汚染
　私たちのグループは、出産の際、新生児のへその緒を提供してもらい、中に含まれる化学物質を数種類、ターゲットを絞って検出し、濃度を測定してきました。これまでに500組以上の母児を対象に調べてきましたが、ダイオキシンやPCB類、DDTやその代謝物は例外なくすべての母児から検出されています。これらは蓄積性があることから検出しやすく、既に使用されていないにもかかわらず測定対象としています。

鳥瞰模型

　実際は、蓄積性は低いものの健康への悪影響が考えられる物質で、現在も使用されている物質が数多くあります。しかし、測定法が確立されていないものは測定することができませんので、もっともっと数多くの化学物質が入っていることがわかっていても、測定対象にできる化学物質は非常に少ないのです。ここでも、できることと現状との間には大きな隔たりがあります。
　このような中で、成人に比べて感受性の高い小児や新生児、胎児を守るには、従来の対策の根本的な見直しが必要です。すなわち、よりマクロな視点からの対策です。私たちが提唱しているのは、「環境改善型予防医学」の確立です。
　この予防医学には、三つの段階があります。まず、妊娠可能な年齢の女性を対象に、血液検査を実施します。血中のPCB濃度は、ダイオキシン類やそのほかの有機塩素系蓄積性物質や、水銀の濃度と相関があることがわかってきました。また、血中PCB濃度は、簡易型ですと数万円で測定することができるので、PCBの濃度が分かれば、ある程度他の蓄積性の化学物質の濃度も推定することができます。将来、もし非蓄積性の物質についても簡易に測定できる方法が確立されれば、そのような物質も対象にします。
　血液検査の結果、比較的高いと判明した人は、一つには生活習慣病の予防医学における「介入」のように、食事指導や生活改善で体内に化学物質を取り込む量を減らします。また、もう一つの方法は極端に濃度が高い場合に限りますが、高脂血症（コレステロールの高い症状）の薬剤を使って、治療的に体内濃度を下げる方法があります。この方法は、濃度が高ければ高いほど下げられる率が高くなります。最近の新聞報道によりますと、この方法で九州のカネミ油症事件の患者さんたちの体内ダイオキシン濃度を下げる取り組みが始まるそうです。
　一方、濃度が低くても、環境教育やリスクコミュニケーションによって、不必要な化学物質にはなるべく暴露しないように生活に注意を促すことができます。

ケミレスタウンプロジェクトで環境改善型予防医学実践へ
　化学物質濃度が高い母親から生まれた場合には当然胎児にそれらがへその緒を通して入っていきますので、その結果、何らかの健康への悪影響が生じる可能性があります。それは、命が失われるような重篤な影響ではないかもしれません。アレルギーが増える程度のものかもしれません。しかし、現在小学生の3割から4割がなんらかのアレルギー症状を持っていること、過去30年程度でアレルギーが急増したことは、環境からの影響を受けたと考えるのが妥当です。もちろん化学物質だけが問題ではありません。さまざまな原因が考えられます。
　しかし、原因の何割かは、それまで人類が経験したことない多種類の化学物質暴露であるかもしれません。上記のような方法によって、妊娠可能な年齢の女性たちの体内濃度が下がれば、これから生まれてくる赤ちゃんの体内濃度も下がり、将来の世代がより健康を楽しめる割合が増えてくることが期待されます。
　2003年、厚生労働省は、妊婦は水銀濃度の高い数種類の魚を食べる量を減らすようにと注意を勧告しました。しかし、本当は妊娠がわかってからではなく、妊娠前に濃度を下げておく、あるいは上げないようにする配慮が必要なのです。
　私たちは、なんとか環境を改善することで将来の世代がより健康に生きられる社会を作れないかと考え、「ケミレスタウンプロジェクト」を開始しました。研究室から出て、成果をいよいよ社会に生かすステップに入ったわけです。「環境改善型予防医学」の実践です。このプロジェクトは、千葉大学の柏の葉キャンパス（千葉県柏市）の敷地内に、シックハウス対応型の戸建て住宅5棟と、集合住宅を建設するほか、環境医学診療科の入る研究棟などを建設するものです。化学物質による健康影響はさまざまなものが考えられていますが、当面は対策が取りやすい「シックハウス」を対象にすることにしました。
　この住宅に、シックハウスを疑われる小児とその家族に短期間滞在してもらい、症状の改善を図ります。もしこれらに滞在することで症状が改善されれば、原因が現在の住居にあることが明らかになります。さらに、同意を得て、脈拍、血圧、その他シックハウス症候群に関連するデータを集める予定です。
　当然ですが、現代人にとって、化学物質はなくてはならないものです。日本が世界でもトップクラスの新生児死亡率の低さと、長寿を誇っているのは、広い意味で化学物質の発展のおかげといっても過言ではありません。しかし、あまりに多くの、実際には不要な化学物質に囲まれてしまっているのもまた事実です。
　５年間のプロジェクトで、可能な限り多くのデータを集め、今後のシックハウス対応に生かします。また、将来的にはこのプロジェクトを「エコタウン形成プロジェクト」として発展させ、環境も健康も持続可能な社会のモデルタウンをここに作っていく計画です。
　もちろん、このような理想郷を大学の中だけにつくるのでは意味がありません。今、日本各地で街の再生が取り組まれています。その街の再生の際に、ケミレスタウンプロジェクトでの成果を生かしていただければ幸いです。全国どこにいても、不必要な化学物質に暴露されることの少ない家、あるいは地域に住むことを選択できる社会を実現することが、私たちの目標です。